株式市場も当然ながら日本経済を写すように長期低迷を余儀なくされています。

株式投資を行う投資家にとっては非常に困難な時期であるといっても過言ではありません。

バブル崩壊前は上昇相場に乗って稼いできたものの、その後の長期低迷で投資意欲を失っている投資家も多いと思います。ファンドを運用するプロであってもその成績を見ると納得のいくものではないと思います。

その結果、ある人は今までの損を取り戻すべく思考錯誤し、ある人は夢破れ市場より去って行った人も少なくないと思います。しかし、投資家の皆さんは収益悪化を株式市場の問題として責任転嫁していないでしょうか。

「相場が下がっているから儲からない」と考えてはいないでしょうか。また、今まで自分の行なってきた投資手法や考え方に間違いはなかったか、と考えたことがあるでしょうか。

相場の展開がどうであれ、株式市場で収益を上げる方法はあるはずです。株式投資で収益の上がらないことを相場の問題にすることは大きな間違いです。相場が下がるのであれば「空売り」や「つなぎ売買」「サヤ取り」「裁定取引」といった売買手法あります。皆さんはこれらの手法を利用したことがありますか。

相場が下げるのに買いのみで立ち向かうのは無謀であり、収益が上がらないのも当然です。

株式投資で収益の上がらないことは相場の問題ではなく、多くは投資家自身の考え方やその投資手法に起因するものです。

株式投資の成果は何で決まるのか。

株式投資はあらゆる角度からの分析、検証が必要となってきますが、それらの中で一番重要であり基本となるものは「正しい投資の知識」にあると思います。

一般的に、ひとつの物事を修得するとなると通常、書物で勉強したり学校に通ったりするわけですが、皆さんはどのようにして投資知識や売買手法を修得されたのでしょうか。

株式投資に関しては残念ながら「これが正しい投資法」といった教科書はありません。書店に行って「株式コーナー」で儲かる？投資法の書物を読んだり、あるいは証券会社主催の講演会に出かけて行ったり、投資雑誌や業界紙などで値上がりしそうな推奨銘柄の記事を読んだりすることが一般的ではないでしょうか。また最近ではインターネットでの情報収集がさかんに行われています。

書店では「絶対上がる銘柄の選び方」や「私はこの方法で一億円儲けました」など怪しげな本が多く、これらの書物を読んでも「百害あって一利なし」です。証券会社の講演会も会社サイドの銘柄推奨であったり問題があります。投資雑誌や業界紙にいたっては「ここが勝負どころ」「一発必中銘柄」等の記事が多く見受けられます。

株式投資は勝負ごとではないのに…。株式投資はギャンブルではなくビジネスです。

上記の方法からの投資情報や投資知識は、かなり偏った情報や知識が多く投資成果にはつながらないように思えます。

では、どの様にして株式投資に関する正しい知識や正しい情報を得れば良いのでしょうか。

たとえば買い付けする銘柄を選ぶ場合、業績が良く、株価水準が安値圏にある銘柄ということになります。

「そんなこと誰でも知っているよ」と叱られそうですが、実は株式投資の基本は非常にシンプルであり簡単なものなのです。株式投資は誰でも知っている手法の繰り返しなのです。

しかし現実を見るとかなり違ってきます。証券会社の営業マンから「まだ公表されてない情報があります。

この銘柄は上がりますよ。」などと囁かれると何も調べもせずつい飛びつき買いをしてしまったなどという経験はありませんか。なぜこのような安易な方法に走ってしまうのでしょうか。それは投資家自身に確固たる投資知識、投資手法を持っていないためです。自分なりの投資手法を持っていれば、これらの雑音に惑わされることなく自分の投資法を貫くことができるはずです。

株式投資で成功するということは、投資の基本に基づいた自分なりの投資法の確立を図るということなのです。

投資経験が３年以上でトータル成績がマイナスであった場合、その投資手法は間違っていると言えます。今後その投資手法で収益をあげていくことは困難であると考えます。

我々が生活している社会で、物事の現象はすべて原因結果の法則で成り立っています。原因なくして結果なしということです。これらの法則を株式投資に当てはめてみますと、「儲かった」「損した」ということは結果であり、それにはそれなりの原因があるはずです。業績が良い銘柄を安値で仕掛けたので儲かった。値上がりするという情報が入ったので、買い付けしたが結果的に高値掴みとなり損をした。

株式投資の結果である収益を上げるためには、原因となる正しい分析、正しい判断が不可欠となってきます。

しかし、どれが正しい分析や正しい判断であるかは非常に難しく、これらは投資家にとって永遠のテーマでもあります。現実的にこれらの判断は困難ではありますが、逆に明らかに間違った考え方やその判断を消去法的に少なくしていけば収益の上がる方向へ少しでも近づくのではないかと考えます。儲かる投資法を見つけ出すことは難しいのですが、しかし間違った投資法では何年株式投資に励んでも結果は押して知るべしです。

２)間違った常識

我々を取り巻く株式投資の世界では「間違った常識」が、まかり通っています。株式投資は情報の先取りであるとか。過去の経験則によるとなどと言った一見当たり前の常識と思われることが専門家の間でも違和感なく使われています。確かに情報の先取りができれば良いのですが、それらの情報が我々に入ってくるのは最終段階の情報であり、買い付けしようとしてもすでに株価は上昇していることが一般的です。

インターネットの発達により情報の伝達は瞬時であり地域格差もなくなりました。株式投資に関する情報も洪水のようにあふれています。これらの中から有効な正しい情報する探し出すことはなかなか難しいと思います。

あまり情報が多いと迷いが生じるものです。情報は噂や怪しげな情報もありこれらを判断するにはインサイダーがらみでもなければ無理なことです。

過去の経験則ということは、どのあたりの過去を言うのでしょうか。バブル期の上昇の経験則は現在の相場には当てはまりません。非常にあいまいで抽象的です。また下げ幅に対する戻しは、半値戻しとか３分の１戻しとか言われますが、これは心理的な節目をいうのでしょうか。経験則の根拠を明らかにしていただきたいものです。

これらの問題も正しい知識と客観的な立場で冷静に考えれば避けられるものと思います。これらの間違った考えやその手法を取り除くことによって、初めて株式投資のスタートラインに付くことができます。

３)分析指標の問題点

株式分析指標は数多くあり、どの指標がよく当てはまるか判断は難しいところがあります。

たとえば一株純資産（ＰＢＲ）は大底での買い付けには非常に効果的な指標です。一般的に一倍を割ったら買いと言われています。バブル上昇期には一倍割れの銘柄は皆無に近い状態であり、現在のような低迷期には多くの銘柄が一倍割れの状態です。しかし一倍割れの多くの銘柄は業績が低下の一途をたどっているのも事実です。

テクニカル分析指標にカイリ率があります。一般的に移動平均に対してどれだけカイリしているかといった使われ方をしていますが、通常の相場であれば利用可能とは思いますが、もし暴落などがあった場合すべての銘柄が通常の基準値から大きくカイリしてしまい、これらのカイリ率は使い物にならなくなってしまいます。

当研究所では、一般に出回っているテクニカル分析指標、「移動平均」から「かぎ足」をはじめ「ＲＳＩ」「ＲＣＩ」やオシレター系、モメンタム系などあらゆる指標で長期間の売買シミュレーションを行いました。その結果は短期間で大幅に利益の上がる指標もありましたが長期間運用するとすべてマイナスという結果となりました。これらは単独の指標による実験でしたが、これらの指標を否定するものではなく、いくつかの指標の組み合わせで行えば良い結果が出るかもしれません。

４)コンピュータ分析ソフトの問題点

最近のコンピュタは非常に低価格であり、またその処理能力も従来に比べると数段の能力の差があります。株式分析には最適なツールとなっています。最近の株式分析ソフトも分析指標が数多く搭載され瞬時に分析処理ができます。しかし、これらの指標も一般に出回っている従来の指標を取り揃えたものが多くあまり斬新さを感じません。またこれらの指標の検証をふまえた確率的なデータの開示は一切ありません。

「分析指標はたくさんありますので、これらを自由に組合せて自分で勝手に判断してください」といった内容で、これらを利用する投資家にとっては迷うばかりです。自分なりにあれこれ指標を組合せて売買したもののうまくいかず、今は持ち株のチャートを眺めているだけになってはいないでしょうか。

特に売買シグナルの表示されるシステムでは注意しなければならない点があります。これらのシステムの過去のデータで下降期の買いシグナルの数と、上昇期の買いシグナルの数を比較してください。下降期の買いシグナルの数の方が上昇期より多くなっているシステムを見かけます。下降期にナンピンしながら買い下がるようですが、これでは何回買い下がるのか不透明で資金配分もできません。当然ながら利益も上がらないはずです。これらはできるだけ安い位置で仕掛けようとする逆張りシステムに多く見られます。

これらのシステムは検証に基づいた、正しい利用方法の解説をしていただきたいものです。

５)確率の問題点

巷には多くの投資手法があります。

米相場の「酒田五法」や「カギ足」などから最近の「ボリンジャーバンド」「ストキャスティング」など多くの手法があります。これらの指標を利用したシステムで「勝率８割」などと確率の高さをうたっているシステムは問題ありと考えて良いと思います。確かに短期間では高い確率のシステムもあると思いますが、これらの指標も長期間運用すると限りなく確率５０パーセントに近づいて行きます。「一時は成績も良かったが現在は負けつづけている」といった現象になります。

バブル期の頂点を前後して株価の推移を見ると、上昇トレンドに乗れば利益を上げることができますが、一旦下降トレンドに入ると今までの利益を吐き出してしまいます。相場は長期的には上げ下げの確率は限りなく５０パーセントに近づくことになります。相場は「ゼロサムゲーム」といわれる所以です。「確率５０パーセント」の世界で利益を上げることは不可能ではないかという疑問が出てきます。

しかしこの確率のなかで利益を上げる方法はただひとつだけあります。「損少利大」、つまり損は小さく利益は大きくということになります。当たり前のことですが、しかし実際売買に入ると不思議に投資家のほとんどがこの反対の行動を取ります。利益は早めに確保し、損は戻りを待って処分しようといつまでも持続して結果的に塩漬けなってしまいます。「儲けたい、損したくない」という気持ちが強く誰がやっても同じ行動パターンになります。

買った銘柄が上げればどこで利食いしようか、または持続しようかと悩みます。下げれば下げたでどこでナンビンしようか、それとも損切りしようかと悩みます。結果、利益がでれば利食いし、下げれば持続または塩漬け。誰がやってもこのような結果になります。

｛（利益＝限定）＋（損失＝無限大）｝×確率（５０％）＝損失　(※概念)

株式投資は確固たる売買手法がなければ「損失の方程式」の売買を繰り返すだけです。

株式投資においても非常にリスクの高いビジネスであることは誰でも知っていることですが、これらに対して投資家の皆さんはどのような対策を考えているでしょうか。株式投資には値下がりというリスクがあります。

値上がりを期待して仕掛けたのにもかかわらず意に反して値下がりした場合の対処方法はどの様にしていますか。

一般的には仕掛け後、どこまで上がるかに集中し「もし下げたらどうするか」という問題にはあまり対策を講じないで売買しているのが現状ではないでしょうか。数銘柄に投資し、上げた銘柄を利食いし、下げた銘柄をそのまま放置して売買を繰り返すと最後には持ち株はすべてマイナスという結果になります。

相場の世界は上げ下げの確率は５０パーセントですから、適当な銘柄を売買していてもあまり損はしないと思われますが、現実は大きく異なります。なぜか、これは利益に対して損が大きいということです。これでは多少確率が高くても利益は出ません。

「いかに利益を出すかではなく、いかに損を小さくするか」に重点をおいて売買すべきです。株式投資で損をしないということはありえませんので「損は早めに切る」ということが危機管理でありリスクマネージメントであるわけです。また、リスク管理に重点をおいた売買手法に「つなぎ売買」や「サヤ取り」「裁定取引」といった手法があります。今後はこのようなリスクコントロールのできる売買手法を学ぶべきであると考えます。

しかし現実は厳しく「楽して儲けるはずだったのだが、苦労して損する」という結果にはなっていませんか。

現在、ストレスは大きな社会問題にもなっています。社会活動においてもストレスが多く、それに増して株式投資でさらなるストレスが…。長期のストレスは、あらゆる方面に影響を及ぼします。体調を崩したり、家庭や仕事にも悪影響をあたえることになります。

株式投資においてストレスの原因となるのは何なんでしょう。その原因を突き詰めていくと「利益が上がらない」「損が大きい」「塩漬け銘柄をたくさん持っている」などが主な原因ではないでしょうか。

株式投資では、投資家は仕掛ける前にある程度今後の展開のシナリオを描き行動します。しかし、そのシナリオが崩れたときに、その判断に苦慮することになります。ナンピンするべきか、損切りするべきかと。

相場のプロと称される投資家は、同様に仕掛けの前にはある程度のシナリオを描き、そのシナリオが崩れたときには、即処分するかつなぎを入れるか等の何らかの行動を取ります。

アマチュアは、このような判断を迫られた時には悩んだあげく「少し様子を見るか」といって何の根拠も無くいたずらに持続をします。そして決断を先延ばしして結果的に塩漬けとなってしまいます。プロとアマチュアの差はこの程度です。しかしこの差がその後大きな差となって現れてきます。つまり決断のにぶさが収益悪化につながり、そしてストレスに…。

株式投資では常に決断を迫られます。投資に対する正しい知識とその手法はそれらに対して適切な判断を可能とします。正しい知識とその手法が投資収益を上げ、結果的にはストレスの少ない株式投資が可能となるのではないでしょうか。